2015年現在、日本は経済大国で、GDP世界三位の位置にあります。三位を獲得した背景には、戦後の高度経済成長がありました。東京オリンピックや大阪万博などが開催され、それに伴い新幹線や高速道路の整備を急速に進めていきました。

しかし、集中的に整備されたことにより道路・トンネルなどの交通インフラや電気・上下水道などの生活インフラが一斉に老朽化し始めています。高齢化問題は人間だけの問題ではなくインフラにも発生する問題なのです。

インフラの老朽化問題はすでに始まっています。今日使用されている道路橋の内、建設後50年以上経過している割合は約16%で、10本中1~2本の橋が老朽化していることになります。それが20年後になりますと、全体の65%、つまり建設されている橋の半分以上が老朽化した橋になります。さらに日本は災害大国であり、地震や台風も多く発生します。それらの影響を受け、インフラ老朽化の速度は年数以上に加速していきます。

老朽化を放置しておくと取り返しの付かない事故が発生する可能性が出てきます。そのため早急に、かつ効果的なインフラ対策を講じる必要があるのです。現在は民間のインフラ関連事業者のみではなく、国や地方公共団体も動き、インフラ対策に乗り出しています。

参考文献:インフラ老朽化対策の推進に関する関係省庁連絡会議
http://www.mlit.go.jp/common/001040309.pdf

長尺旋盤ソリューション アルミ溶接ソリューション 大物加工ソリューション 工業の宮大工プロジェクト